頚椎捻挫

こんなお悩みはありませんか

  • 首や背中の痛みが改善されない
  • しつこい頭痛で毎日ゆううつ
  • レントゲンで異常はないと言われたが痛みが続く
  • めまい、吐き気などがおきてしまう
  • 病院で薬や湿布、牽引をしているが改善されない

頚椎捻挫

頚椎捻挫とは?

追突事故などで急激に首がムチのようにしなることにより、くびの筋肉や関節、椎間板や神経に損傷を負うケガです。

 

ムチウチ損傷ともいわれ、多彩な症状が出るため外傷性頚部症候群ともいいます。

頚椎捻挫の症状

主にあるのは首や肩、背中やうでなどの筋肉や関節の痛みです。

 

筋肉の痛みは1ヶ月程度で引くことが多いですが、関節を痛めてしまうと3~4ヶ月続いてしまいます。

 

椎間板を痛める椎間板ヘルニアになってしまうと、半年以上かかることもあります

 

検査しても異常はないのに体の不調が続く、いわゆる不定愁訴と言われる症状がでてしまうこともあり、

 

肩こり、頭痛、吐き気や耳鳴り、めまいや不安感、フラッシュバック等の自律神経の働きをそこなってしまうこともあります。

病院の治療

病院で頚椎捻挫の治療で牽引をすると、筋肉がストレッチされ その場は楽になるのは事実です。

 

ですが、器械による牽引はその時は気持ちのよいものの、症状が長引きまったくよくならず、自賠責での治療期間が終わってしまった方も多く見受けられます。

 

中には、しつこい頭痛に悩まされる牽引したことによって余計に痛くなったなどの症状が出てしまったひともいます。

 

その原因は、
痛めて動きすぎてしまっている場所まで牽引してしまっているのです。

 

首の骨は頚椎といい、7つの骨がダルマ落としのように積み重なっています。

 

それをつなげる椎間板は5つ、関節は16個あります。
頚椎捻挫は捻挫と名前がついているように、ケガの一種です。

 

頚椎捻挫を起こしたときに痛めた部位、それをかばって硬くなる部位ができてしまいます。

 

器械で首を牽引することで、すべての頚椎に均等に力が加わってしまうとどうなると思いますか?

 

硬い場所は動かず、ケガをしてグラついている部位は余計に動いてしまいます。

 

これが頚椎捻挫の後遺症の一種で関節の可動性の亢進といいます。

 

この状態が長年続くことにより、
硬い部位は支点となりグラついているところ余分に動き、

 

頚椎ヘルニア等の変形性の首の症状となっていくのです。

 

つくば ひよこ整骨院の頚椎捻挫の施術

当院では、グラついて動きをつけてはいけない場所には動きをつけず。

 

固くなって動きがなくなってしまっている場所特定し、そこだけの動きをつけます。

 

こうした刺激を加え続けることによって、身体は自然と修復し、自然と治っていきます。

 

確かに交通事故のストレスや強い痛みのときには薬の力は必要な時もあります。

 

ですが、こうした構造面からのアプローチをおろそかにすることは患者さんにとってはデメリットしかありません。

 

頚椎捻挫の施術

病院=今ある症状を目安とした対処療法

 

ひよこ整骨院=今ある症状だけではなく構造から解決

 

これが病院とひよこ整骨院の
頚椎捻挫のアプローチの違いです

 

つくば ひよこ整骨院では患部にピンポイントでやさしく調整をすることにより、交通事故にあう前の正常な首の働きをとりもどします。

 

他の関節も整え、頚椎捻挫を起こしている場所を

 

頚椎全体でカバーすることにより後遺症を予防し、不快な症状は改善します

 

 

自律神経の働きを整えることも重要です。
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交通事故 自賠責の治療の方へ

つくば ひよこ整骨院は厚生労働省認可の施設のため
通院ごとに通院慰謝料に算定されます

 

慰謝料給付
自賠責保険での基準は、1日4200円と定められています。
通院日数×2と全治療期間を比較して少ない方に4200円をかけると慰謝料額が算出されます。

 

(例)交通事故に遭ったAさんは、週3日整骨院に3ヶ月通院しました。

 

〇通院日数が、週3日×12週(月4週の3ヶ月)×2=72

 

〇全治療期間が90(3ヶ月)
少ない日数を採用するのでこの場合72を採用します。
72×4200円=302400円が慰謝料算出額になります。

 

休業補償費
自賠責保険の基準は、1日5700円と定められています。

 

1日5700円×休業日数で休業補償費を算出します。

 

日額5700円を超える収入が証明できる場合は19000円が上限になります。

 

日額5700円を超える収入は、3カ月平均で52万円からで、
3カ月平均171万円が、19000円の上限額

 

対象
会社員、会社役員、自営業者、パート、アルバイト、日雇労働者、専業主婦

 

〇会社員は会社に休業証明書の発行をしてもらう。

 

〇会社役員、自営業者は、休業損害の算出がしにくいために争いが生じる場合があります。

 

〇パート額が5700円を下回る時は、5700円を請求できます。

 

〇アルバイトの休業損害は休業損害証明書と源泉徴収票に基づき算出します。

 

〇日雇労働者の方は、事故前3ヶ月間の収入総額を基準として算出します。

 

〇専業主婦の方が家事を出来ない場合に1日当たり5700円を限度として支払われます。

 

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